あの手この手で引き留められて、退職をズルズルと先延ばしにしていく状況は最悪だ。決心が固いなら、あきらめず退職意思を伝えていくことは当然なのだが、その前に「なぜ、会社が自分を引き留めるのか」を、会社の立場で一度冷静に考えてみよう。
1.引き留めれば、勤続してくれると思われている
伝え方に優柔不断な印象があると、よく起きる例です。実際に居残っているわけで、今後も「人間は辛抱が大事」などと説教され、そのまま働かざるをえない状況もあり得ます。
決心が固いなら、在職のまま転職活動を進め、内定をえた時点で、しっかりと告げキッパリと意思表明することも方法のひとつです。
2.仕事の都合、後任者のことで会社も困っている
繁忙期に当たっていたり、急な話で引継ぎの予定が立たないなど、申し出た退職条件にムリがあると起こりがちです。自分の希望をゴリ押しするのはマナー違反。退職時期の調整をして、希望の退職日まで余裕のあるスケジュールを立てたうえで、再度、上司を話し合うことが基本です。
3.待遇などに不満があってもゴネていると思われている
給与や休暇などの待遇に限らず、不問を退職理由にすると、よく起きるケースです。昇給や特別休暇の付与などで理由がなくなると勤続せざるを得ず、しかも会社との関係は悪化します。
交渉するなら「辞める」はタブー。辞めるならウソでも「家庭の事情で故郷に帰る」など会社が納得する理由にするのが良いでしょう。
もし、思い当たるふしがあるようなら、その点を踏まえて会社と話し合ったり、再度、退職計画を練り直していくことが先決です。
そのうえで意思表明を行い、それでも退職の了解を得られないときは、居住地の労働基準監督署に相談してみると良いでしょう。